何社応募しても、書類で落とされちゃう…
面接まで行ったのに不採用になった。
なんだか自分が否定された気持ちになる…
障害者雇用で転職活動を進めて行くうち、だんだん出口の見えないトンネルにいるような不安を感じませんか？
実は、この記事を書いている私自身も、精神障害者保健福祉手帳（3級）を持つ当事者です。
私は今から10年以上前、35歳の時に障害者雇用での転職活動をしていました。
当時の私は、失業手当の給付期間(300日)を全て使い切るくらいまで、一向に転職先が決まりませんでした。
内定を貰うまでのあいだには、20社以上は不採用通知を受け取ったと記憶しています。
当時の私は「自分はもう、どこにも受からないんじゃないか」と、夜も眠れないほど焦っていたことを今でも鮮明に覚えています。
しかし最終的に私は、特例子会社の管理部門で嘱託社員として採用されました(のちに正社員登用されました)。現在はその経験を活かして在宅で働いています。
今、振り返って思うのは、
あの当時、いまの時代のような支援サービスを受けられていたら、あんなに遠回りしなくて済んだかも…
ということです。
今回の記事では、障害者雇用で「受からない」と悩んでいる方へ向け、以下の内容をお伝えして行きます。
かつての私と同じように、一人で暗い夜を過ごしているあなたの転職活動が、少しでも前進するきっかけになれば幸いです。
＼この記事を書いているのはこんな人／
障害者雇用に受からないのはなぜ？｜実体験から解説
私が障害者雇用での転職活動をしていたのは、今から10年以上前のことです。
精神障害者手帳3級を手に、ハローワークの専門援助部門（障害者専用窓口）に通い詰めていました。
当時の現実は以下のとおりで、想像以上に厳しいものでした。
当時の私は、なぜ採用をもらうまでに300日掛かってしまったのでしょうか。
いまの私が分かる範囲で、その理由を解説していきます！
就労支援の選択肢がそれほど豊富でなかった
当時の私は、転職活動の相談先として、ハローワークの専門援助部門と、「障害者就業・生活支援センター」のみを利用していました。
補足事項として、当時はまだ就労移行支援事業所の数が、今ほど多くなかったという背景があります。
あったとしても、プログラム内容や就職実績が豊富なところは少なかったと記憶しています。
そのため当時の私は、「就労移行支援を利用する」という選択肢は、まったく頭にありませんでした。
今振り返るとそれは、「障害特性への配慮を受けつつ、自分の能力を活かせる応募先はどこなのか」ということについて、専門家に相談できる環境が少なかったということになります。
的確なフィードバックをくれる「伴走者」がおらず、不採用になる原因が分からないまま走り続けていたと思われます。
私の転職活動当時の「さらに厳しかった背景」
私が転職活動をしていた当時は、精神障害者という立場にとっても今より厳しい状況にありました。
大きな理由としては、精神障害者が「法定雇用率」の算定対象外だった ことにあります。
今でこそ、精神障害者は法定雇用率の算定対象に含まれていますが、当時はそうではない時代だったのです。
参考▶ 障害者雇用義務の対象に精神障害者が加わりました｜厚生労働省HP
企業側から見ると、精神障害者を採用するメリットは、今よりもずっと少なかったのです。
「そりゃあ受かるわけがないよ……」と、当時の自分を抱きしめてあげたくなりました（笑）。
まったく知らなかった私は、結構頑張ってたくさん書類送っちゃったよ…と思いました。
現在は制度が整えられ、精神障害の方も法定雇用率のカウント対象になっています。つまり、当時よりも今は、精神障害者が採用されるチャンス自体は格段に広がっているのです。
このように、障害者を取り巻く環境はどんどん変化しており、当事者が知っておくと有利なこともたくさんあるのです。
【基礎知識】知っておきたい障害者雇用の前提
結構頑張ってるつもりなんだけど、なんで受からないの…？
こんな疑問を解消するために、まずはここでいったん制度上の仕組みを整理しておきましょう。
ここを理解しておくと、企業側が応募者に何を求めているのかが見えてきますよ！
1. 法定雇用率と企業の「義務」
大前提として、一定数以上の従業員を擁する企業には、一定の割合で障害者を雇用する義務があります。この割合のことを「法定雇用率」といいます。
法定雇用率が達成できない企業には、「納付金（ペナルティ）」が課されたり、社名が一般公表されるなど、マイナス要素の大きい措置が取られるルールが定められています。
そのため企業側は、「障害者を一定数採用したい」という意欲自体は持っているのが大前提になるんです。
2. 障害種別の「本音」と「現状」
ここは少し耳の痛い話かもしれませんが、理解しておくべきポイントです。
障害者雇用を取り巻く環境は、年々改善はされています。ただし、以下のような背景があるのも事実です。
一般企業の本音▶
手厚い精神的ケアがそこまで必要なく、設備改修も不要なレベルの身体障害者の方を「即戦力」として優先的に採用したい 。
という傾向が以前からあります。
特例子会社の役割▶
一方、大企業が障害者雇用のために設立した「特例子会社」では、重度身体・知的・精神障害の方をそれぞれバランスよく雇用する役割(決まり) があります。
【ここがポイント！】
精神障害・発達障害の方は、一般企業の一般事務などに応募すると、倍率が高く苦戦しやすいです。一方で特例子会社の場合は、採用のチャンスは大きく広がります。
当時の私は、たまたまそのチャンスに上手く乗れたケースになります(笑)。
私が特例子会社で働いていた当時の同僚の意見を含めて、特例子会社が実際にどんな感じなのかを見てみたい方は、こちらの記事もオススメです。
▶ 特例子会社はやめとけ？精神障害者として5年働いた私が向いてる人・向いてない人を解説
障害者雇用に受からない「6つの理由」
障害当事者の方が選考に落ちてしまう理由は、どんなところにあるのでしょうか。まずは、よくある原因を整理してみましょう。
① 採用側にハードルが残っているケース
一般企業の中には、障害に対する知識や対応経験が少ないところもまだまだたくさんあります。
そのようなケースでは「この障害を持つ方だと、会社側はどう対応していいのか分からない」といった観点から、障害の種類によって採用に消極的になるケースもゼロではないと思われます。
特例子会社以外の一般企業では、「採用すべき障害の区分」は決まっていません。どんな方を採用するのかは、企業側に任されているんですよ。
そのため企業側では、もともと採用したい対象者像(＝障害の種別)が決められているケースもあるかもしれません(私もそういったところにたくさん応募したのかも…。そうなるといくら応募しても、書類選考すら通過しないケースもあったりなかったり…です)。
② 自己理解・言語化の不足
①は企業側の要因でしたがここから先は、応募する側に想定される要因になります。
障害者雇用で採用を貰うためには、「今の自分は何ができて、何に配慮が必要か」について、自分の言葉で説明できる必要があります。
これができていないと、書類にも上手く書くことができず、面接で聞かれても最適な答え方をするのが難しくなります。
③ 職歴・実績のブランクが長い
療養期間や離職期間が長いケースでは、企業側は「この人はうちの会社に入ったあと、体力が持つのかな？」といった懸念を持たれやすくなります。
これは実際に、「同じような背景の人を採用したら、短期離職されてしまった」といった企業側の背景があるからかもしれません。
④ スキルと求人のミスマッチ
自分のスキルや経験に対して、条件の良い（難易度の高い）求人ばかりを選んでいる。
これは実際に私がそうだったと思っています。ひとり暮らしだったのでどうしても、ある程度給与が高いところばかりに書類を送っていました。
⑤ 転職回数の多さ
応募書類に書かれた転職回数を見て、企業側が「どうせまたすぐに辞めてしまうのでは？」という不安を感じさせてしまっている。
転職回数が多い場合は、マイナス面を上回るような説得材料を添えられるとプラスに働きます。たとえば、就労移行支援に真面目に通所した実績や、離職期間中に勉強して資格を取得しているなどのケースです。
⑥ 専門家に相談せず1人で就活をしている
自分の書類の中身や面接の受け答え内容について、誰にもチェックしてもらっていない。
私も一番最初に作った応募書類では、書かなくても良いことをたくさん書いてしまっていました。その結果、職務経歴書の枚数が5枚位になっていました…。
ここまでを読んで、一つでも当てはまる方は結構多いのではないでしょうか。
次の章では、これらに対する対策方法をご紹介していきます！
障害者雇用に受かるには？今すぐできる4つの対策
「チャンスが広がっているはずなのに受からない」のであれば、やり方を変えてみる時期かもしれません。具体的にどんな方法があるのかを見ていきましょう。
① 自己分析を徹底する（自分一人でできること）
なにをおいてもまずは、自分の棚卸しをしっかり行うのが第一です。
今までの経験や得意不得意について、詳細に語ることができるのは自分自身以外にはありえません。
ここは誰かに頼る前に、一度自分で書き出してみましょう。その内容をどう使っていくかの段階で、周りに相談していけばOKです。
② ハローワーク・障害者就業・生活支援センター（公的機関）
まずは、公的機関で相談先として使える場所を知っておきましょう。ハローワークについては、失業手当の受給手続のついでに利用する方も多いと思います。
これらの機関では、予約をしておけば誰でも無料で相談できます。
個人的な経験からいうと、ハローワークの立地によって、担当者の忙しさはかなり変わってくると思います。都心部と郊外に住んでいましたが、管轄のハローワークによって、若干対応の違いがあったと感じています。
③ 就労移行支援を利用する←★個人的に一番のオススメ）
いまの私がもし当時の自分にアドバイスできるなら、「迷わずここに行け！」と言いたい場所が就労移行支援です。
後ろの項でも説明をしますが、就労移行支援には本当にさまざまな方針のところがあります！
利用を考えるならいくつか候補をピックアップして、見学・比較してからスタートするのがオススメです。
④ 障害者専門の転職エージェント
一般就労の転職と同様に、障害者雇用の転職においても専門の転職サイトやエージェントが存在します。
- 役割： 民間のエージェントが、あなたの要望やスキル・経験に合った求人を紹介してくれます。
- 注意点： 基本的に「即戦力」を求めています。スキルや職歴に自信がない場合は、紹介される求人が少ないケースもあります。
既に、転職サイトやエージェントを利用しても採用に結びついていない方については、まずは自身の棚卸しや就労移行支援の利用をオススメします。
【深掘り】就労移行支援を味方につけるのがおすすめ
先ほど「就労移行支援がオススメ」と書いたのには理由があります。
それは、障害者雇用において企業が一番恐れている「入社後のミスマッチ（すぐに辞めてしまうこと）」を、第三者の証明で払拭できるからです。
これが一番の利用価値と言っても、言い過ぎではないかもです！
とくに、ブランクが大きい方・転職回数が多い方ほど、客観的な後押しになってくれます。
就労移行支援の気になる利用料金は？
就労移行支援の存在が気になった方のなかには、
良さそうなサービスだとは思うけど、お金がかかるのでは？
と、経済面での不安を感じる方もいらっしゃると思います。
世帯年収によって異なりますが、多くの方が就労移行支援を「0円」で利用できています。
以下の表が、世帯収入別でみた就労移行支援の利用料になります。
| 世帯の所得区分 | 自己負担 月額上限 |
| 生活保護受給世帯 | 0円 |
| 市町村民税非課税世帯(低所得) | 0円 |
| 市町村民税課税世帯(一般１) ※収入が概ね６７０万円以下の 世帯が対象になります。 | 9,300円 |
| 上記以外(一般２) | 37,200円 |
生活保護世帯から市町村民税非課税世帯までについては、利用料は一切掛かりません。
その次の区分である「年収がおおむね670万円以下」の世帯においても、毎月の利用料は9,300円以上掛かることはありません。
参考：利用料金について
就労移行支援事業所が提供するサービスは、厚生労働省が管轄する「障害福祉サービス」にあたります。サービス利用時の自己負担額は、世帯の所得に応じて決まります。
▼参考：障害福祉サービスの利用料(障害者の利用者負担｜厚生労働省HP)
就労移行支援の3つのタイプとは？
昔と違って今は、たくさんあるなかから自分の方針に合う就労移行支援を選べる時代になっています。
以下は、私が個人的に就労移行支援を３タイプに分類したものになります。
① 通所・汎用型： 規則正しい生活リズムを身につけ、集団の中でコミュニケーションを学びたい方向け。
② スキル特化型： Webデザインやプログラミングなど、職歴のブランクを埋める「武器」を手に入れたい方向け。
③ 在宅訓練対応型： 外出に不安があり、在宅で就労移行支援の訓練を受けたい方向け。将来は在宅ワークでの就労を考えている方にもオススメ。
上記の3タイプの事業所には実際にどんなところがあるのかを見ていきましょう！
① 通所・汎用型｜集団の中でコミュニケーションを学びたい方向け
就労移行支援のなかでも最もメジャーで件数が多いのがこの、通所汎用型になります。
このタイプの特長は、通所を通して転職後の通勤に耐えうる体力や精神力を養える所にあります。
事業所では、事務や軽作業などのプログラムが用意されており、訓練を通して自分の苦手な分野(対人折衝や適切なコミュニケーションなど)への対処方法を学べる場となっています。
プログラムには面接対策も組まれているため、応募書類の書き方から模擬面接での練習など、一人ではスキルアップが難しい部分について存分に訓練することが可能です。
就労移行支援は職場ではないので、たくさん失敗してもOKです。自分が何につまづきやすいのかを把握することで、転職後に大きな失敗をするのを防ぎやすくなります。
通所・汎用型の就労移行支援のオススメは、以下の2箇所になります。
ミラトレは、障害者転職サイトの最大手dodaチャレンジの運営元パーソルダイバース株式会社の就労移行支援事業所です。
関東から関西にかけ、全国に15箇所の事業所があります。
就職率は９５％を誇り、幅広い業種と規模の企業への就職実績があります。
atGPジョブトレは、障害者転職サイトのパイオニアであるアットジーピー【atGP】 の運営元 株式会社ゼネラルパートナーズの就労移行支援事業所です。
最大の特長は障害別のコース制を設けている点で、自身の特性と近い利用者間で訓練が行われ、特性に応じた支援を受けることができます(うつ症状・発達障害・統合失調症などで分類)。
ジョブトレは関東から関西にかけ、全国に1２箇所の事業所があります。
就職率は97％を誇り、幅広い業種と規模の企業への就職実績があります。
▶ 【atGPジョブトレ うつ症状コース】公式サイトを見てみる
② スキル特化型｜職歴のブランクを埋める「武器」を手に入れたい方向け
① の通所汎用型の要素を持ちながらも、特定の分野に特化した訓練を行っているのが、こちらのスキル特化型タイプの就労移行支援になります。
スキル特化型の就労移行支援は、福祉サービスでありながらも職業訓練の要素が高いタイプになります。
プログラムの中身は、生活訓練などの基礎的な部分よりも、専門分野での就職に有利になる実践型訓練に比重が置かれます。
スキル特化型では、就職活動に使えるポートフォリオを作成することになります。
訓練を通して得たスキルや、成長しようと努力した部分を応募先にアピールしやすいタイプの事業所になります。
スキル特化型の就労移行支援のオススメは、以下の2箇所になります。
ジョブトレIT・Webは、IT・Webスキル特化型の就労移行支援事業所です。
Webデザイナーコース・ITエンジニアコース・動画編集コースの3つのコースが用意されており、利用コースは通所開始後に決めることができます。
通所型のみの対応で、事業所は関東から関西に掛け全国6箇所となっています。
プロ講師が常駐し、いつでも質問できる環境が用意されています。教材には、名門スクールデジタルハリウッドの動画講座や、Adobe社のソフトが使用されます。
就職率は98％を誇るのも大きな特徴です。
Neuro Diveは、AIなどを活用したデータ分析や業務効率化など高度なITスキルを取得し就職を目指す、特化型の就労移行支援事業所です。
即戦力となる人材育成プログラムを基本とし、就職後の定着率は96％を超えています。
通所型のみの対応で、事業所は関東から九州に掛け全国5箇所となっています。
毎週Web上で３０分間の説明会が開催されており、個別相談会も設けられています(30分)。事業所に直接見学に赴く前に広く情報を入手でき、じっくり検討することが可能です。
③ 在宅訓練対応型｜在宅で就労移行支援の訓練を受けたい方向け
就労移行支援のなかには、自宅のPCからプログラムを受けられる仕組みを用意している事業所もあります。
ただし、最低でも月1回は通所を求める事業所が大半のため、事業所の通勤圏内エリアにお住まいの方が利用するケースの割合が多いと思われます。
在宅訓練の利用については、お住まいの自治体へ申請し許可を取る必要があります。在宅での利用が気になる方は、見学先の事業所で申請に必要な事項について相談しましょう。
完全に在宅前提のところもありますが、今回は体調に応じて通所と在宅の併用が可能な事業所を２つご紹介します。
manabyは在宅訓練対応型でありながら、東北から九州にかけ全国に30箇所以上の事業所があるのが大きなポイントです。
在宅訓練対応型でも月1回以上の通所は必要なため、お住いのエリア周辺に事業所があるほうが便利といえます。
訓練には独自開発のeラーニングを使用し、Webデザイン・Web制作・プログラミング・事務系スキルの習得に対応しています。
就職先の約7割が特例子会社や障害者雇用枠であるのも大きな特徴です。
キズキビジネスカレッジは、関東周辺と関西エリアに計10箇所以上の事業所を持っています。
就労移行支援機関では異例の、一般就労(クローズ)での採用割合が高めである点も大きな特徴です(例：一般就労58％/障害者雇用42％)。
就職先は、半数以上が大企業とそのグループ会社である点もポイントです。
プログラムは個別の要望や目標に合わせて設定され、必要なもののみを最短で学ぶ方式を取っています。
10年前にはなかった「今の就労移行支援」という最強の武器
今の就労移行支援の開設状況を見ると「なんて恵まれているんだろう！」と本気で羨ましくなります。
今のあなたが「羨ましい」と思えるほどの充実ぶりです！
現在の就労移行支援は、生活リズムの改善「だけ」の利用ではなく、事務スキルからIT特化型・さらには在宅訓練型まで、自分の特性に合わせて「戦い方」を学べる場所が揃っています。
もし、10年前の私に今の就労移行支援という選択肢があったなら、あんなに遠回りをせずに済んだかも、と思います。
一人で悩んで時間を浪費するくらいなら、プロの知見を借りて「最短距離」で内定を目指しましょう。
それが、今の時代の賢い戦い方だと言いきれます。
迷っているなら「体験利用」から始めるべき理由
「でも、自分に合うかどうか分からないし……」と迷う気持ちも分かります。だからこそ、最初の一歩は「体験利用」だけで十分です。
これらは、ネットの口コミだけでは絶対に分かりません。
体験利用というのはいわば、「自分と就労移行支援のマッチングテスト」です。 契約する前にノーリスクで「ここなら頑張れそうか」を判断できるので、利用しない手はありません。
まとめ：一人で抱え込まず、まずは一歩踏み出そう
障害者雇用での就職は、一人で抱え込むとどうしても視野が狭くなりがちです。
私は特例子会社での勤務も経験しましたが、長く安定して働いている人の多くは、自分に合ったサポートを上手に使いこなしている人たちでした。
10年前と違い、今はあなたを支えてくれる仕組みが整っています。
「まずは話を聞いてもらうだけ」「お茶を飲みに行ってみるだけ」そんな軽い気持ちで全然大丈夫です！
まずは気になる事業所の「体験利用」を予約して、一歩踏み出してみませんか？
その小さな行動が、数ヶ月後の「採用内定」にきっと繋がっているはずですよ。
最後にもう一度、私がおすすめできる就労移行支援をタイプ別でご紹介して終わりにします。
通所・汎用型： 規則正しい生活リズムを身につけ、集団の中でコミュニケーションを学びたい方向け。
ミラトレは、障害者転職サイトの最大手dodaチャレンジの運営元パーソルダイバース株式会社の就労移行支援事業所です。
関東から関西にかけ、全国に15箇所の事業所があります。
就職率は９５％を誇り、幅広い業種と規模の企業への就職実績があります。
atGPジョブトレは、障害者転職サイトアットジーピー【atGP】 の運営元 株式会社ゼネラルパートナーズの就労移行支援事業所です。
最大の特長は障害別のコース制を設けている点で、自身の特性と近い利用者間で訓練が行われ、特性に応じた支援を受けることができます(うつ症状・発達障害・統合失調症などで分類)。
▶ 【atGPジョブトレ うつ症状コース】公式サイトを見てみる
スキル特化型： Webデザインやプログラミングなど、職歴のブランクを埋める「武器」を手に入れたい方向け。
ジョブトレIT・Webは、IT・Webスキル特化型の就労移行支援事業所です。
Webデザイナーコース・ITエンジニアコース・動画編集コースの3つのコースが用意されており、利用コースは通所開始後に決めることができます。
Neuro Diveは、AIなどを活用したデータ分析や業務効率化など高度なITスキルを取得し就職を目指す、特化型の就労移行支援事業所です。
毎週Web上で３０分間の説明会が開催されており、個別相談会も設けられています(30分)。
在宅訓練型： 外出に不安があり、在宅で就労移行支援の訓練を受けたい方向け。将来は在宅ワークでの就労を考えている方にもオススメ。
manabyは在宅訓練対応型でありながら、東北から九州にかけ全国に30箇所以上の事業所があるのが大きなポイントです。
訓練には独自開発のeラーニングを使用し、Webデザイン・Web制作・プログラミング・事務系スキルの習得に対応しています。
キズキビジネスカレッジは、関東周辺と関西エリアに計10箇所以上の事業所を持っています。
就労移行支援機関では異例の、一般就労(クローズ)での採用割合が高めである点も大きな特徴です(例：一般就労58％/障害者雇用42％)。
私の記事で、最初の一歩を踏み出すお手伝いができていれば幸いです！
あなたの転職活動が上手く行きますように！
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